運用管理
インシデント管理ツールは、ユーザーからのリクエスト管理システムや監視システムなどと連携してチケットを発行し、インシデントを通じた管理を行っています。
ユーザーからリクエストを受け付けると、担当者はユーザー利用システムの構成情報の確認、エンジニアやベンダー等へのエスカレーションなどにより、可能な限り早急にユーザーからリクエストに対応しなければなりません。
しかし、このチケットが大量に発行されてしまうとインシデント管理に大きな負担がかかり、システム運用担当者が疲弊していくだけとなってしまいます。
結果的に、システム運用現場のリソースが悪化し、より一層の負担がかかることになるのです。
SHERPA-IRは、アラートメールの制御をはじめ、様々なシステム運用監視ツールやログシステムなどのアラート電文のフォーマット変換取込み機能、各種インシデント管理ツールジョブ管理システムなどへのメール連携やコマンド実行連携機能として導入することが可能です。
そのほかにも、アラート電文内容を解析して電文に記載のない障害対応者の情報や手順書などの障害対応に必要な情報も連携することができます。
システム管理者は、システム運用改善における必要性の認識をしているにもかかわらず、日々の煩雑な業務に追われ、運用現場の課題の整理をはじめ、今までの環境や操作を変える事となれば現場の意見調整などは大変な労力が想定され、時間だけが過ぎてしまっているのではないでしょうか。
もし、今までの環境や操作を変えずに運用対応の部分が簡略化され、業務改善を行えたらどうでしょうか？
SHERPA-IR導入により、現場の負担を大きく軽減し効率のいい業務とシステム改善を実現します。
今迄人に依存していたノウハウを、SHERPA-IRを中心とした判断ルールと作業の自動化で、システムリソースのサイロ化が解消され、運用リソースの効率化や高品質化、低コスト化を実現することができ顧客企業の満足度もアップします。
SHERPA-IRの解析は、アラート内容の登録から解析、記録までを自動で一元管理します。
運用管理をはじめ、パフォーマンス監視・クラウド監視・ログ管理などから、さまざまなアラートがひっきりなしに届きます。しかし、ひっきりなしにアラートが届くと、システム担当者はどのアラートから対応したらいいか判断に迷い、結果的にシステム障害の復旧に支障をきたしてしまうことになります。
SHERPA-IRでは、これらのアラートを特定の文字列を指定して解析しているため、どんなフォーマットのメール電文でも取込み可能となっています。これで、一次的な対応から解放された担当者が、より重要な業務に専念することが可能です。
SHERPA-IRの振り分けは、取り込んだアラートをルールベースで仕分けしたうえで、条件ごとに処理を実行してくれます。一時的なlink up/downの静観をはじめ、メンテナンス時間の一時停止設定も可能です。
また、誤った報告を削減するためにフィルターを使って振り分けを実施しており、重複するアラート通知を1通にまとめてお知らせします。
これで担当者も、大量のアラートに悩まされることがなくなり、優先順位の高い業務に集中することが可能になります。
大量のアラートが削減されると、システムにかかる負荷も軽減。人とシステム両方に優しいのがSHERPA-IRです。
・SHERPA-IRの機能「自動実行」〜アラート内容に即した通知
SHERPA-IRの自動実行は、アラート内容によって、あらかじめ設定しておいた担当者ごとに通知することができます。通知には、手順書やURL等の情報を付加し、チームメンバーやグループにも通知して、情報の共有化が可能となります。
また、コマンド実行により、ジョブ連携をはじめとして、APIでの電話やチャット連携も可能となっています。業務の共有化・均質化で可視化し、誰がどの業務を担当しているかを把握できるだけでなく、最適な人員配置にもつなげることが可能です。
SHERPA-IRは、各種ツールとの連携もスムーズです。弊社のSHERPA-SMやSHERPA-JBと併せてご利用いただくことで、より効果の高い業務負担の削減・優先順位の高い業務への対応など、質の高いシステム管理が可能となります。
結果的に、取引先からも絶大な信頼を得ることにつながり、安定的なシステム運用を可能にします。
SHERPA SUITEはシステム管理者が抱えている様々な問題を金額的な面だけでなく、人的にも解決し働き方改革につなげます。
近年、特に安定的なスキルを持ったシステム担当者を採用・育成することは他社も抱えている大きな悩みです。そのため、いい人材がいても採用には常に苛烈な競争が起こっており、思うように採用できていない現場が大半ではないでしょうか。こうしたお悩みに応えられるのがSHERPA SUITEです。
特に初期対応で起こりがちな煩雑な業務を一元化して軽減し、担当者の負担軽減を図って少ない人員でも効率よく業務に取り組める環境を実現します。
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